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転機になった東日本大震災
被災地から届いた喜びの声に勇気をもらって

建築知識研究所―地盤ネットは現在ではホールディング化するほど業績を伸ばし、「地盤セカンドオピニオン」以外にも多くのサービスを展開しています。消費者の支持という以外にも、飛躍のきっかけがあったのではないでしょうか？

地盤ネット―実をいうと、転機はあの東日本大震災でした。震災後、当社のセカンドオピニオンを受けて家を建てた仙台の住宅会社から「県内では多くの住宅被害が出ているが、地盤ネットが改良工事不要と判定した物件は被害が少なかった」という喜びの声をいただいたのです。
しかしながら、これは当社としてはまったく不思議なことではありませんでした。そもそも改良工事がいらないぐらい地盤がいいところなのですから、被害が少ないのは当然の結果でしたから。

建築知識研究所―それでも「改良工事しなかったのに無事」というのが、トピックになってしまう風潮だったということですね。

地盤ネット―そういうことです。でも、こうした実績・評判を重ねたことで、地盤業界内には「過剰な地盤改良工事はしない」という空気がじわじわと広がりはじめました。
2008年の創業当時、セカンドオピニオンによる工事不要判定は約80％以上でしたが、2015年には約55％まで減っています。ブラックボックス化していた業界内にも、徐々に自浄効果が現れてきたのだなと嬉しく思っています。